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【米国株の最低取引手数料無料化0円】SBI、マネックス、楽天証券の比較|お得な取引額はいくら?

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米国株投資家にとってありがたいことに、SBI証券、マネックス証券、楽天証券の米株、ETFの売買時にかかる最低手数料を撤廃し、各社無料となりました

 

無料になったことは、大変喜ばしいことですが、「最低手数料が無料になる」という今いち分かりにくい料金体系の改定の詳細と、これから米国株をお得に買うために知っておきたいことを解説します。

 最低手数料が無料になるとは

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今回の米国株手数料の改定で、最終的には、SBI証券、マネックス証券、楽天証券3社ともに最低手数料を0米ドルに下げたので、3社どこで取引しても手数料は変わりません。

ですから、米国株売買手数料の節約目的でメインで使っている証券会社を他行に移すのは意味がありません。

実は、これまでも3証券会社ともに米国株売買手数料は同じです。最低手数料はこれまで5米ドルでした。 この手数料が無料になりました。

SBI証券、マネックス証券、楽天証券の米国株売買手数料

 3大ネット証券における米国株購入時の手数料の比較表を示します。米国株は、約定代金によって手数料が変動する仕組みです

今回の最低手数料無料化の改定後も見ての通り、 国内証券の手数料は約定代金の0.45%下限0ドル上限20ドルと横並びになっています。

 

今回の最低手数料の無料化は、マネックス証券が一番初めにぶち上げてくれたことを考えると、米国株取引の先駆者のマネックス証券に感謝です。m(_ _)m

   SBI証券

楽天証券

マネックス証券
約定代金の 約定代金の0.45% 約定代金の0.45% 約定代金の0.45%
下限 5米ドル⇒無料 5米ドル⇒無料 

5米ドル⇒無料 

上限

20ドル 20ドル

20ドル

最低手数料5米ドル時代は手数料負けする場合があった

これまで、最低手数料が5米ドルの時は、1回の売買で、1,111$(1$=110円とすると122,210円)以上の取引をしないと取引手数料が、最低手数料の5米ドルを超えないので、高い手数料を支払わなければなりませんでした。

 

約定代金に対する手数料割合が0.45%に対して、手数料の下限5ドルの縛りが設定されていることが「手数料負け」する原因でしたが、これが今回撤廃されました!!

 

例えば、あなたが少額の米国株を買ったとします。そして、米ドルベースで約定代金の0.45%が、3ドルとか4ドルとかだったとします。

その場合、手数料の下限値の5ドルを下回っているので、手数料は5ドルとなります。あまりに少額の購入では手数料負けしていたのです。

 

今回の改定で、少額からの購入でも手数料が約定代金の0.45%となりました。手数料が1セント以下は、手数料が無料、つまり約定代金、22.22$以下は売買手数料が無料になります。

ただし、1株から購入できる米国株でも22.22$以下の株は多くはないようです。

手数料上限20米ドル 

お気づきと思いますが、手数料には、上限20ドルという縛りもあります。これは購入額が高額になれば「手数料勝ち」できるということになります。 先ほどと逆の現象ですね。

 

今回の改定で、日本の米国株投資家に、手数料負けとう概念はなくなりました。僕はこれまで、気を付けて1回の米国株取引で13万円以上になるように購入株数を決めていました。

この手間が今後はなくなるわけです。そういった意味で、今回の改定は、手間がなくなるのでありがたいと言えます。

 

手数料負けがなくなったのは良いとして、売買手数料はできるだけ節約したいのも事実です。上限20ドル縛りがあるのである約定代金からは手数料が20ドル固定されて得できます。 

約定代金 手数料(税抜)
US$
 手数料(税抜)
JP¥
 

4,445ドル〜

20ドル 2,200円

手数料勝ち!!

(目安のために1ドル110円換算で日本円を算出) 

 約定代金が4,445$を超えると手数料が20ドルに固定されるので得です。でも4,445$って1$110円だとすると49万円ほどです。高額…

 

先ほど示したとおり、SBI証券、マネックス証券、楽天証券の手数料体系は同じです。

「手数料勝ち」になるのは、約定代金が、4,445ドル以上 

 

ここから、手数料の損得のみでで米国株の購入を考えると 

 

約定代金4,445ドル以上⇒⇒お得に買える!!

約定代金4,445ドル未満⇒⇒損得無しで買える

と言えます。

米国株のお得な取引額はいくら?

米国株のお得な取引額は、約定代金が4,445$以上からです。1$110円とすると49万円程。

 

まとめ

今回の、各社の米国株取引時の最低額の無料化は米国株投資家にとって喜ばしいことです。

自分たちの売買時のメリットと言う視点でまとめると。

4,445$(1$110円換算だと49万円)以下は、約定代金の0.45%の手数料となります。

4,445$以上では、最大取引手数料20米ドルのおかげで、手数料がお得になります。でも、1回の売買で数百万円の売買ができるお金持ちには有利な取引ですが、1回の取引が多くて数十万円の僕たち個人投資家にはあまり関係ない話かもしれません。

 

今回の改定は、株式売買手数料が無料になったというより、「少額投資でも手数料負けしないようになった」というのが正しい言い方です。

配当収入を再投資するときに、少額から株を買い増しできるメリットは大きいと思います。

例えば、配当落ち日が近い銘柄を、少し貯まった配当金で1株買い増しするなんでやり方も考えられます。

 

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